今年は、2020年度の始まりから、新型コロナウイルスの影響により政府による緊急事態宣言が発令されるなどして、外出自粛が叫ばれるようになり、在宅勤務ないしテレワークを推進する企業が増えています。

しかし、実際には出社して勤務する必要がある業種もあり、どうしたらいいのかわからないと混乱した人もいるかもしれません。
デジタルやITに疎い人であれば、機械操作から始めなければならないという人もいるかもしれません。

まず、自宅でテレワークを始めるために用意するのは、パソコンはもちろんですが、それに付随する通信機器を購入する必要があります。
テレワークに必要なのはヘッドホンとWebカメラです。
これらの機器は家電量販店で販売されているのですが、実は、今年は3月頃これらの家電用品の売り上げを支えたのが、テレワーク関連商品です。

購入後には設置しなければなりませんが、近年は、機器を設置するのに複雑な接続は必要ありません。ヘッドホンはパソコンのイヤホンジャッキに接続するだけですし、カメラはパソコンやタブレットの上部につけるだけです。

また、ヘッドホンなどを必要しないものとしては、ズームなどのオンラインによる会議も主流になってきています。
これらを「リモート会議」といいます。
実は、このコロナの影響でテレワークで仕事ができることが立証されると、都内の一等地にオフィスを借りていた企業は家賃などの経費節約のため、オフィスを解約したということも話題になりました。

また、企業とは異なりますが大学でもオンラインによる講義が主流になっています。テレワークのきっかけは、新型コロナウイルスの流行でしたが、これを機に昨今話題になっている働き方改革も手伝って、テレワーク中心の勤務形態が生産性を向上させるとも言われています。自宅にいながら好きな場所で好きなときにというのが最近の働き方のスローガンとなっているからです。

出社に時間をかけているよりも自宅にいながらとなるとその分自分の時間も有効に使えるというのも働く社員の本音です。
自宅でなくともコワーキングスペースやネットカフェの個室からなど働く場所および時間に関しては選択肢が増えているからです。
実はテレワークは政府も推進しています。政府の推進目標のなかに家庭と仕事のバランスいわゆる「ワークライフバランス」の実現という言葉が掲げられています。

また、女性の社会進出もテレワーク推進に大きく貢献しました。特に女性は出産および育児などの期間に出社できない場合でもテレワークなどで他の社員とコミュニケーションをとることが可能だからです。